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日本における電気自動車などの普及現状

電気自動車保有台数
環境問題の高まりを背景に、1990年代に入り電気自動車の保有台数は軽自動車を中心に順調に伸びはじめた。さらに、1993年からは電気スクーターが加わり急速に台数が拡大した。しかし、1996年をピークに保有台数は停滞しはじめた。保有台数が伸びなくなった原因は景気低迷に加え、その価格と性能にあった。価格はガソリン自動車の約3倍以上し、走行距離をはじめとする諸性能がガソリン自動車に比べ大幅に劣っていた。初期に導入した利用者からは厳しい評価を受け、その後の販売に影を落とした。

そのような現状にあって自動車メーカー各社は米国加州のZEV規制に対応した性能のよい電気自動車の開発に拍車をかけていた。このため、性能改善の成果を見守る動きも出始め、保有台数の伸びが後退した。1996年になり待望の第2世代の電気自動車が市販され始めたが、販売台数は1990年前期から比べると低調であり、1990年頃に発売された第1世代電気自動車が廃車され始めたこと、電気スクーターの販売が低調になってきたことで、保有台数が抑えられることになった。

しかし、軽自動車も1997年から相次いでモーターを直流から交流方式に変更され、性能を飛躍的に向上させた車両が販売されはじめた。その結果、着実に第1世代電気自動車から性能のよい第2世代電気自動車に置き換わってきている。1999年に入り、電気スクーターも新規企業が参入し販売に力を入れはじめたこと、同じ原付自転車の範疇になる1人乗り4輪電気自動車が販売されるようになり活気が出始めた。さらに2人乗りの超小型の電気自動車が販売され、販売台数が伸びるものと予測される。
電気自動車のユーザーは大略自治体が1/3、電力会社が1/3で、残りの1/3が民間企業(個人は極少数)である。

ハイブリッド車の保有台数
1997年にプリウスが販売されてハイブリッド車の保有台数が飛躍的に拡大してきた。ハイブリッド車はディーゼルの排出ガス改善のため、日野自動車がHIMR(Hybrid Inverter controlled Motor & Retarder system パラレル式)バス、トラックの研究開発を開始し、実証実験などを通して1992年より試験販売をされはじめた。ディーゼル車の排出ガスの改善に効果が大きく公営バスなどに使用されたが、最近は販売が停滞気味である。1997年にはシリーズ式が販売開始されたが、20台程度である。


出展
書名 電気自動車ハンドブック
著者 電気自動車ハンドブック編集委員会 編
出版 丸善株式会社 (URL http://www.maruzen.co.jp)